一般社団法人日本リサーチ総合研究所

テーマ別担当一覧 消費経済調査

個人・家計から地域・国全体にいたるさまざまなレベルの消費(あるいは貯蓄)について、実態分析から将来予測等、クライアントの問題意識に則した特徴ある調査・分析をご提供し、事業計画や政策立案等のお手伝いをいたします。

主な受託調査分野

  1. 商品やサービス需要の実態や将来需要の予測等に関する各種調査
  2. 個人や家計(世帯)の消費構造分析やその将来変化の展望等に関する各種調査
  3. 消費者の意識や行動、価値観、ライフスタイル等、生活や消費に関する各種調査
  4. 国や地域といったマクロレベルでの民間消費に関する各種計量分析

特徴ある調査・分析方法

  1. クライアントの問題意識に則した特徴ある調査・分析のアプローチをご提供いたします。
    • 経済的要因(所得等)、心理的要因(ライフスタイルや消費態度等)、社会・文化的要因(法制度や地域・人口・世帯等)等、消費に関する多元的な視点からの調査・分析アプローチ
    • 現状(スタティック)から将来変化・予測(ダイナミック)へ、あるいは個人・世帯(ミクロ)の特性分析から市場全体の把握(マクロ)へと発展させる調査・分析アプローチ  
  2. アンケート、グループインタビュー、ヒアリング、統計分析、計量モデル分析等、豊富な経験と実績のある調査・分析手法を効率的に連携させながら調査・分析を実施します。
     
  3. また、消費者心理調査(consumer sentiment index)、産業社会変動調査等の自主調査研究をはじめとしたこれまでの豊富な調査・研究ストック、あるいは外部協力者・学識経験者等、多彩な人的ストック・ネットワークを活用した調査・分析も可能です。

主な実績

  1. 消費者行動や市場変化の予測等に関する調査(民間企業、業界団体、企業マルチクライアント等)
  2. 経済社会の変化の潮流と生活への影響に関する分析(民間企業、業界団体、企業マルチクライアント等)
  3. 高齢者の貯蓄行動等に関する実証分析と生命保険事業への影響についての調査研究(郵政省)
  4. ライフサイクルの変化と住生活に関する調査(経済企画庁)
  5. 小売商業の実態に関する消費者意識調査及び諸外国の小売商業及び小売商業政策等の実態調査(参議院)
  6. 消費動向調査改善に資する家計消費諸統計の現況と課題に関する調査(経済企画庁)
  7. 生活水準の歴史的分析(総合研究開発機構)