一般社団法人日本リサーチ総合研究所

調査レポート

消費者心理調査

社団法人日本リサーチ総合研究所 (リサーチ総研) では、消費者心理等の変化をみるため、消費者を対象として「今後1年間の暮らし向き (良くなる〜悪くなる) 」「今後1年間の国内景気 (良くなる〜悪くなる) 」などを2か月ごとに調査し、CSI (コンシューマーズ・センチメント・インデックス) としてとりまとめています。


金融・経済レポート

内外におけるマクロ経済動向や金融情勢を中心に、注目すべきテーマやトピックス等を取り上げ、解説を行うとともに、執筆者の見解や分析を加えたレポートです。


消費構造変動調査 − 「今後1年の消費と貯蓄の見通し」

日本リサーチ総合研究所では、1981年以来、自主事業として、広く日本社会の経済、産業、国民生活の実態と今後の変化について研究調査を実施し、その結果を公表してきました。
「今後1年の消費と貯蓄の見通し」は、成熟段階に入ったわが国経済における消費の実態や消費者の価値観など、ひとびとの消費生活にかかわる部分に焦点をあてた「消費構造変動調査」の一環として受け継ぎ、2012年度まで実施いたしました。

【注】 「消費構造変動調査」は、日本リサーチ総合研究所の産業社会基金事業として継続的に実施してきたもので、この「今後1年の消費と貯蓄の見通し」は、当研究所が創立以来実施してきている「消費者心理調査」の特別質問として、97年4月以降、2012年10月まで実施しております。本調査報告は、「消費者心理調査」とは別冊の特別レポートとして公開しております。


20世紀における日本人の生活変化の諸相 −デジタル・アーカイブ生活指標から−

明治から大正、昭和を経て平成へと至る国民生活の超長期的な変化を示す時系列データベース(デジタル・アーカイブ生活指標)からいくつかの代表的な指標を選び、20世紀という時代が描いてきた軌跡を、おもに私たちの暮らしや社会のレベルからとらえてみました。

【注】   「デジタル・アーカイブ生活指標」とは、日本リサーチ総合研究所が産業社会基金事業の一環として構築中の生活関連統計を中Report心とした長期時系列データベースのことである。
  このデータベースには、総合研究開発機構の委託研究として当研究所が実施した『生活水準の歴史的分析』(87〜88年度)において整備された指標群の一部を補完・再加工したデータが取り入れられている。
  ここで紹介した指標も、主にこれらのデータに拠っている。


産業社会変動調査

個人(家計)消費に影響を与える要因として、所得や家計のゆとり感(ポテンシャル要因)、将来の生活への期待や確信(コンフィデンス要因)、価値観やライフスタイルを背景とした消費態度(マインド要因)という3つの要因に焦点をあて、99年12月に実施した全国ベースの個人意識調査の結果をもとに、可能な限り90年代の変化をあとづけながら、消費者の意識面からこれらを分析したものです。