一般社団法人日本リサーチ総合研究所
本調査は、日本自転車振興会、会員社ほか多くの企業・団体のご賛同を得て達成された「産業社会基金」の果実によって実施しています。

産業社会基金事業
消費構造変動調査
2010年12月10日

今後1年の消費と貯蓄の見通し
(2010年10月調査)

日本リサーチ総合研究所は、1981年以来、自主事業として、広く日本社会の経済、産業、国民生活の実態と今後の変化について研究調査を実施し、その結果を公表してきました。
過去の研究調査のテーマは、雇用、福祉、学習・教育、家族、環境・住宅、消費といった個人の生活に直結するシステムの問題から政治意識、社会意識、生きがいの問題まで、テーマは広汎多岐にわたってまいりました
「消費構造変動調査」は、これまでも成熟段階に入ったわが国経済における消費の実態や消費者の価値観など、ひとびとの消費生活にかかわる部分に焦点をあてた分析を実施してまいりましたが、この「今後1年の消費と貯蓄」は、「消費構造変動調査」の一環として、2010年10月に実施したアンケート調査の結果をとりまとめ紹介するものです。
(※ レポートをお分けしております。ご関心のある方は、メール、または下記の問い合わせ先までご連絡下さい。)

問い合わせ先
一般社団法人 日本リサーチ総合研究所
企画事業部 
TEL 03-5216-7312/ FAX 03-5216-7316

<結果の概要>

図表1 今後1年間の消費支出全体の見通し

図表1 今後1年間の消費支出全体の見通し

図表2 今後1年間の支出が「増える又は充実させたい理由」(MA)

図表2 今後1年間の支出が「増える又は充実させたい理由」(MA)

図表3 今後1年間の消費支出が「減る又は節約したい」理由(MA)

図表3 今後1年間の消費支出が「減る又は節約したい」理由(MA)

図表4 今後1年間に支出が【増える】費目(MA)
図表4 今後1年間に支出が【増える】費目(MA)

図表5 今後1年間に支出が【減る】費目(MA)
図表5 今後1年間に支出が【減る】費目(MA)

図表6 今後1年間の貯蓄・ローン返済等の見通し

図表6 今後1年間の貯蓄・ローン返済等の見通し

【有効回収数等】

  有効回収票   調査期間
 2010年10月調査
(18歳〜79歳)
 1,150 10月6日〜10月18日